ビットコインは10月6日に126,080ドル(約19,600,000円)に達した後、下落を続けている。現在は83,814ドル(約13,000,000円)で取引されている。過去6か月で最低値に落ち、自由落下のように見える。 しかし、経験豊富な市場関係者は動揺していない。下落は調整であり、過剰なレバレッジを解消する役割を果たすと考えられている。弱気局面は次の強気相場の土台を強化する。 新たな見方も出始めている。ビットコイン以外のものが次の強気サイクルの主役になるかもしれない。 XRP、ソラナ(Solana)、ペペ(Pepe)は割安な状態で人気のある仮想通貨になっている。 XRP(XRP):新たな国際決済標準を担う可能性 リップル(Ripple)のXRP(エックスアールピー)は、その高速かつ低コストの決済プロトコルによってフィンテック業界で注目を集め続けている。リップルは、この技術が将来的に国際送金ネットワークのSWIFTに代わる、より効率的な仕組みになり得ると主張している。 XRPは、国連資本開発基金(UNCDF)や米国政府(ホワイトハウス)のデジタル金融レポートにも登場しており、一流の決済資産としての評価を強めている。リップルが銀行や国際決済プロバイダーとの提携を拡大するなか、XRPは時価総額1,160億ドル(約180兆円)超を維持し、暗号資産の中で4位を占めている。また、リップルが導入した米ドル連動型ステーブルコイン(価格安定型暗号資産)であるRLUSDは、同社が決済分野でさらに幅広い展開を進めていることの象徴と言える。リップルのレジャー上でRLUSDの取引が行われるたびに、少量のXRPが焼却される仕組みであり、長期的なトークン価値がネットワーク活動と直接結びつく構造となっている。 XRPは過去1年間で70%上昇し、7月には3.65ドル(約560円)という6年ぶりの最高値を更新した。同期間にビットコインは14%下落している。 また、相対力指数(RSI)が31付近となっており、やや売られ過ぎの水準にあることから、割安感を見込む投資家が買いを入れる可能性がある。現在の価格1.94ドル(約300円)は、プロジェクトの将来性を信じる投資家にとって魅力的な水準だ。 今週、XRPに関連する上場投資信託(ETF)が9本ローンチされる予定であり、市場の流れが大きく反転する可能性がある。さらに、規制当局が国家デジタル資産戦略として提案されている「プロジェクト・クリプト(Project Crypto)」を進めた場合、アナリストはXRPが2026年までに10ドル(約1,500円)以上を目指す可能性を示唆している。 ソラナ(Solana/SOL):イーサリアム最大のライバルは1,000ドルを目指す可能性 ソラナ(Solana/SOL)は、暗号資産分野で最も高速かつ高いスケーラビリティを備えたスマートコントラクト基盤として急成長している。時価総額は710億ドル(約110兆円)を超え、分散型金融(DeFi)ネットワーク全体で90億ドル(約14兆円)近い総ロック価値(TVL)が確保されており、イーサリアムの最強の競争相手として確固たる地位を築いている。 今年初め、グレイスケール(Grayscale)とビットワイズ(Bitwise)がニューヨーク証券取引所(NYSE)でソラナの現物ETFを導入したことで、機関投資家の資金流入が拡大する道が開かれた。これは、過去にビットコインやイーサリアムの大規模上昇を後押しした要因と同様の動きである。 SOLは今年初めに100ドル(約16,000円)付近で底値をつけた。現在の128ドル(約20,000円)という水準は、再び底値に近づきつつある状況と言える。テクニカルアナリストは、9月中旬以降に形成されてきた強気のフラッグ型パターンに着目しており、現在の価格帯が重要なサポートゾーンになっていると指摘している。一方で、250ドル(約40,000円)付近には強めの抵抗帯が存在すると見られる。 この抵抗帯を明確に突破した場合、SOLは過去最高値である293.31ドル(約47,000円)を上回り、強い第4四半期の相場環境では750ドル(約120,000円)まで伸びる可能性があるという分析も出ている。 また、ソラナは低手数料と高速処理能力を備えていることから、実世界資産(Real World Asset/RWA)のトークン化プロジェクトを引きつけ続けている。フランクリン・テンプルトン(Franklin Templeton)やブラックロック(BlackRock)などの大手企業がその技術を活用している点も特徴だ。 ...